農薬ドローンスクールで教わる内容ってどんなの

各産業でドローンの活用が進む中、特に農業分野におけるドローン活用には大きな期待が寄せられています。実際に農業におけるドローンの活用では、作業の効率化をはじめ省人化が実現し、人材不足の解決に役立っています。
そうした中で、正しい知識のもと周囲への安全を配慮し、正確にドローンを操縦できるように学習するためにドローンスクールを受講することも重要なことです。
本記事では農業分野におけるドローンスクールに焦点を当てて、その内容についてご紹介していきます。今後農業でドローン導入を検討している場合には、参考に導入を進めてください。

2022年からドローンスクールが必須になる？

農業でドローンを活用する際には、ドローンを実際に操縦する実技面をはじめ、ドローンに関する基礎知識やドローンに関わる法律についても理解しておく必要があります。そうしたドローンの操作や知識を学習できるのが、「農林水産航空協会」「JUIDA（一般社団法人日本UAS産業振興協議会）」「DPA（一般社団法人ドローン操縦士協会）」「JUAVAC ドローン エキスパート アカデミー」といった団体が実施するドローンスクールです。
ただし一括りにドローンスクールといっても、農業でのドローン活用を前提にしたスクールをはじめ、競技性の強いスクール、資格取得のためのスクールなど、各スクールによって学習する内容はさまざまです。というのも2021年までは基本的にドローンを操縦するための資格取得は必須ではなく、民間団体が行っているスクールを自由に受講できたからです。

しかし2022年度からドローン免許制度の導入が予定されています。
こうした免許制度を見越し事前にドローンスクールを受講しておくことで、次のようなメリットがあります。

• ドローン操縦に必要な法規制の知識が身につくこと
• 客観的にドローンの技術や知識を証明できること
• 国土交通省への許可申請を簡略化できること

また機種によってはスクールの受講が義務付けられているケースもあるため、事前に確認することが重要です。

農業用農薬散布ドローン飛助MGの活用にはスクールが必須

農業用農薬散布ドローン飛助MGの活用には、農林水産航空協会の認定教習所を受講する必要があります。
「飛助MG」は農林水産省航空協会認定機種として、特許取得済み日本の圃場に適した国産ドローンで、農薬散布を中心に活用が進んでいます。
昨今は多くのメーカーから農業用ドローンが販売されていますが、作業の効率化や省人化に向けてドローンを活用するためにも、こうした公的機関認定のドローンを導入し、スクールを受講し適切に活用しましょう。
特に農薬散布にドローンを活用する際には、不適切な使い方をすると農薬が自分や周囲の人にかかってしまい失明や病気などの危険が伴いますので、スクールを受講した上で安全への配慮を欠かさず活用を進める必要があります。
飛助MG教習所の詳細はこちら

農薬ドローンスクールで教わる内容ってどんなの？

農業用農薬散布ドローン飛助MGの活用に必須となっている農林水産航空協会の認定教習所では、次のような内容を学習します。

• 農水協・法律・申請・報告
• マルチローター（ドローン）の運用に関する基礎知識
• マルチローター（ドローン）の説明書を用いた操作方法説明
• 農薬や病害虫の知識
• マルチローター（ドローン）の操縦・取り扱い方法

受講日数は3日間(座学1日、実技2日を予定)で、費用は約18万円、教材（テキスト、機体使用料、修了試験受験料、農水協登録料）を含めると約20万円です。また現在は農業における農薬散布や肥料散布などにドローンが注目されるようになり、全国各地で農薬ドローンスクールが実施されています。実施カ所は次の通りです。

• 北海道地方「北海道マルチローター教習所」
• 東北地方「宮城マルチローター教習所」
• 東北地方「岩手産業用マルチローター教習所」
• 関東地方「nichieiマルチローターサービス教習所」
• 関東地方「千葉マルチローター教習所」
• 関東地方「nichieiマルチローターサービス教習所　佐野校」
• 中部地方「新潟マルチローター教習」
• 中部地方「株式会社エアロテック」
• 中部地方「静岡マルチローター教習所」
• 近畿地方「滋賀マルチローター教習所」
• 近畿地方「京都マルチローター教習所」
• 中国地方「広島マルチローター教習所」
• 九州地方「株式会社吉田喜五郎商店」
• 九州地方「株式会社フィールドプラン」

飛助MG教習所の詳細はこちら

参考：宮城マルチローター教習所

農薬ドローンスクールを受講し安全に農業ドローンを活用しよう

上記のように、農林水産省航空協会認定機種である農業用農薬散布ドローン飛助MGの活用には、農薬ドローンスクールを受講する必要があります。従来まではドローンを操縦する際にスクールを受講する必要はありませんでしたが、2022年からは義務化される見込みです。ドローンを正確かつ安全に操縦するためにも、導入の際には農薬ドローンスクールを受講し安全な農業ドローンの活用を進めてください。

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